【節税】医者はいつiDeCoに加入がおすすめか【メリット】

【節税】医者はいつiDeCoに加入がおすすめか【メリット】

こんにちは、Dr.KyoJiです。

現在はフリーランス医師として複数の病院の外来・手術業務を行いつつ、高額案件の日当直バイトを受け、収入を伸ばしています。

このブログでは医師の資産形成に関する総合情報を発信していまして、医師が普段の勤務以外にどのようにして収入を増やすか、また増やした収入をどのように運用するかについての記事を書いています。

医師が即効性を持って、かつ大幅な収入アップを見込むには、自分のように「高額な日当直バイがオススメです。

どのようにして高額案件をゲットするかは下の記事でご紹介しています。

 

新型コロナ感染拡大で医者の転職が急増加

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医師の転職の際に色々な面で助けてくれるキャリアエージェント。
この記事では転職の際のキャリアエージェントのメリットデメリットとオススメの転職会社を紹介します。

【バイトも】医師の定期非常勤、教えます【転職も】

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分の収入の大半は定期非常勤アルバイトによるもので、これに加えて空いてるスケジュールに日当直をスポットバイトを入れて収入を補っている状態です。

ただ、これもいきなり軌道に乗って安定したわけではなく、ある程度の試行錯誤をしながら徐々に収入の基盤になるような案件を確保していった経緯があります。

【単発】マイナビ看護師で新しい人生を模索する【転職】

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今回はコロナで浮き彫りになった医療従事者の働き方を考えるとともに、いくつかの看護師の案件紹介サイトから単発バイト/転職に焦点を絞ってオススメのサイト、マイナビ看護師を紹介していきたいと思います。

求人案件からみた実際の看護師の副業ランキング

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今回は、看護師にオススメの3つの副業をランキング形式でお伝えしたいと思います。

これは実際に副業をやっている看護師の方からの意見や実際の大手紹介サイトの求人数から出したランキングなのでぜひ最後まで読んでください。

緊急事態宣言に備え医師転職サイトに登録すべき理由

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院内クラスターによって外勤が禁止されたり、濃厚接触者に認定され自宅待機となったために収入が減っている先生も出てきています。
そんな状況で
状況を見て転職したいと考えている
現状のままの仕事が不安
条件のいい病院に就職したい
と思っている先生方は多いと思います。
そこで、転職は考えているんだけど、いまいちイメージがわかない、転職の仕方が分からないという先生は

研修医も利用可!マイナビDOCTORでいい転職を見つけよう

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マイナビDOCTORに登録すると、専任のキャリアパートナーが担当に付き、希望の就職条件を提示すると、それに似合った医療機関や年収、勤務時間・曜日、入職日、労働条件などを次々と提示してくれます。

このキャリアパートナーは、なんと登録者が研修医でもついてくれるところが特徴です。

そしてこの「代理交渉」は、うまく雇用条件の交渉ができない人や話し合いが苦手な性格な人にはかなり心強いものになります。

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こんにちは、Dr.KyoJiです。 普段はフリーランス医師として複数の病院の外来や手術業務を行いながら優良高額案件の日当直アルバイトを掛け持ち収入を伸ばしています。 最近ツイッターでこん...

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大手サイトの1番の利点はその案件数の多さだと思います。

確かに掲載している案件数は非常に多く、場所も全国の都道府県から探すことができます。

しかし私が求めていたのは高額なスポットバイト、非常勤バイトだったので数多の案件の中から探し出すのに労力がいりました。

高額案件と言えるのは日直で7万〜8万、当直は6万以上でインセンティブ付き、週末は土日日当直で18万以上でインセンティブ付きと決めていたので、それ以下の案件には応募はしませんでした。

医師の非常勤バイトがやめられない理由

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医師の非常勤アルバイトがやめられない理由

現在私は非常勤案件をメインに仕事をしております。

平日は5日のうち3日は当直または日直、そして週末の土日の連直を受け持っています。

収入は1週間で8万x3+20万+インセンティブでだいたい45万前後、これが4週間なので月に150-180万程度の収入になっています。

年収にすると1800万から2200万になる計算です。

これは勤務医の先生の年収よりも高い金額だと認識しています。

また、高額日当直を受けられやすいオススメの大手サイトはこちらになりますので、是非無料登録して案件確保に役立ててください。





医師の資産形成において絶対に活用したいものの一つに「節税」があります。

その節税の中でも今回はiDeCoについてお話ししていきます。

iDeCoについて

iDeCoについて簡単に確認しておきましょう。

iDeCoは、我々が日々の給料から支払っている基礎年金、厚生年金保険などの公的年金に上乗せして給付を受ける私的年金のひとつです。

つまり国の年金制度だけでなく、「自分で年金の積み立てを作っていく」という制度です。

そしてなぜこれが節税になるかというとiDeCoによる毎月の積立額の全額が所得控除になる、つまり「住民税」と「所得税」がiDeCoの積立額分軽減されるのです。

また、積立金の運用や受け取り時にも非課税効果があり、まさにiDeCoは税金が高い我々医師にぴったりの節税対策と言えます。

iDeCoについて詳しくまとめた記事はこちらですので是非読んでください。

医師のためのiDeCoの3つの絶大な節税効果とは

iDeCoはいつから始めればいいか

という疑問が出るかと思いますが、答えは「今すぐに」です。

という質問を受けることがあります。

結論から言いますと、研修医を終わればバイトを組み合わせて収入が少なくとも年収1000万円程度になるので、iDeCoに加入するべきと思います。

また、もし将来的に大学院進学や開業を考えているのであれば、その間はiDeCoの掛け金が毎月68000円となりさらに絶大な節税効果が現れます。

なので、いつからiDeCoをやればいい?という質問に対してはほとんどすべて「今から」という回答になります。

iDeCoは収入が減少する大学院生の節税の味方

先生方は医師キャリアのどこかのタイミングで学位取得のために大学院へ通う方が多いと思います。

大学院に入るとその時の収入は主にアルバイトに依存しなければならず、場合によっては常勤医の時よりも収入が減ったり、また減らなくても精神的にどこか不安になることがあるかもしれません。

そんな時に使えるのがiDeCoです。

大学院生の先生の場合、最高額の月に68000円まで拠出することができますので、年間に直すと816,000円。これが丸々所得税の控除対象になります。

大学院生でもバイト生活でもだいたいは課税所得金額が900万円は超えているものと思われます。

課税所得金額が900万円を超える場合、所得税率は33%、住民税率は10%なので816000円x (0.33+0.10)= 35万円の節税になるわけです。

これは利用しない手はないと思います。

年収900万を超えると合計43%も税金で取られていく事実

医者の多くは年収が900万を超えるので、所得税と住民税を合わせて合計43%も税金をとられています。

iDeCoで節税できる最大金額を手取り35万円で稼ごうするなら、当直バイトで額面計算60万円くらい稼がなければいけません。

これは流石に高額案件としてもなかなかの労働になります。

こうやって考えてみると、いかにiDeCOの節税効果が医者にとって有利かと思います。


年収900万を超えるなら、iDeCoに加入しておくべき

上記の理由から、自分はiDeCoに加入すべきは年収900万を超えることが十分見込まれる場合、強く推奨できると思います。

医者の場合、年収が900万を超えるのは大多数が初期研修を終わり後期研修になった時点かと思います。

そのため研修医のうちからiDeCoに加入し、3年目以降の節税対策とすることは非常に有効な手段だと思います。

また勤務医の場合、掛け金の上限が年間144000円~276000円と大学院生にくれべたら下がりますが、それでも年間10万円前後の節税になります。

まとめ:医者ならiDeCoは「今すぐ」するべき

ということでまとめです。

iDeCoは収入が早期に上昇する医者にとって非常に有効な節税ツールのうちの一つです。

そのほかの節税対策と比較して、始めやすい制度でもありますので、迷っている方は是非今からでも始めましょう。

最後までお読み頂きありがとうございました。

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医師、特に勤務医の先生が節税するポイントは何と言っても「所得税控除」です。
所得税はその人の1年間の収入に応じて税率が決まります。
医師は一般的に高所得になるのでその分税率も高いですが、逆に、所得税控除をうまく使えればかなりの節税になります。
それではどの項目で節税が可能か、ひとつひとつ解説します。

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【節税】医者はいつiDeCoに加入がおすすめか【メリット】

結論から言いますと、研修医を終わればバイトを組み合わせて収入が少なくとも年収1000万円程度になるので、iDeCoに加入するべきと思います。
また、もし将来的に大学院進学や開業を考えているのであれば、その間はiDeCoの掛け金が毎月68000円となりさらに絶大な節税効果が現れます。
なので、いつからiDeCoをやればいい?という質問に対してはほとんどすべて「今から」という回答になります。

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資産形成と聞くと、複雑なイメージを持つ方が多いですが、簡単に考えると次の3つの概念を意識すればいいのです。

収入を増やす
支出を減らす
運用利回りを上げる

簡単にいうと「入ってくるお金を増やし、出ていくお金を少なくし、増えるお金の割合を高くする」ということです。

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