医師のためのiDeCoの3つの絶大な節税効果とは

医師のためのiDeCoの3つの絶大な節税効果とは

こんにちは、Dr.KyoJiです。今回は医師にオススメできるiDeCo(イデコ)のメリットについてお話しします。

皆さんはiDeCoというものをご存知でしょうか?

簡単にいうとオーダーメイドの個人型年金ですが、普通の年金よりも節税効果が非常に高いところが注目されています。

今回は、医師の節税対策の柱となるiDeCo(個人型拠出年金)について、その絶大な節税効果をお伝えしたいと思います。

私は医師として普段は外来診療や当直業務を行なっている傍らで、医師の資産形成についての総合情報を発信しています。

自分が資産形成をするに至った経緯はこちらでお話ししています。

iDeCoとは?

そもそもiDeCoってなに??

大抵の先生はiDeCoと聞いてもピンとこないと思います。

iDeCoはイデコと読み、個人型確定拠出(きょしゅつ)年金制度の英訳である「individual-type Defined Contribution pension plan」の頭文字から名付けられました。

このiDeCoは、我々が日々の給料から支払っている基礎年金、厚生年金保険などの公的年金に上乗せして給付を受ける私的年金のひとつです。

つまり国の年金制度だけでなく、「自分で年金の積み立てを作っていく」という制度です。

iDeCoは基本的に60歳未満の全ての成人が利用できるようになっています。

掛金を60歳まで積み立て、60歳以降にこの積立金を取り崩して年金のように給付を受けられます。

また60歳以降なら一時金で一括受け取りもできます。

しかし50歳以上でiDecoに加入し、通算加入者等期間が10年に満たない場合は、受け取れる年齢が繰り下がることに注意が必要です。

毎月の積立金は??

iDeCoを始めると、毎月、一定額を積立てることになります。

これは月によって積立金額を減らすことも自由にできます。

注意しなければならない点は掛け金が人によってそれぞれ違うところです。

以下の表をみてください。

<拠出限度額(1月に積み立てできる最高額)>

職業上限金額
公務員月額1万2000円
会社員(企業年金あり)月額1万2000円・2万円
会社員(企業年金なし)月額2万3000円
専業主婦(夫)月額2万3000円
自営業月額6万8000円

このように職業ごと掛け金の上限が決まっています。

国公立大学病院の勤務医の場合は公務員扱いになり、月額1万2000円が積み立てになります。

一方で市立病院の勤務医の場合は最大で月額2万3000円

クリニックや診療所などの開業医の場合、自営業に相当し月額6万8000円が最大掛け金となります。

このように毎月の積立金は先生方の就職先によって異なってきますので、詳しくは勤務先の病院へ確認が必要になります。

積み立てたお金はどうなるの??

毎月の積立金は自分で運用(使い道)を決めることができます。

積み立てたお金を保険や投資信託に回すことで、利益を狙うことができます。

どのような金融商品がiDeCoで購入できるかはそれぞれの取扱証券会社によって異なりますが、この信託投資の金融商品が多いと言われているのがSBI証券です。

また信託投資とかよくわからないのでとりあえず貯めておきたい、という方は預けた金額が保証される元本保証型定期預金を選択することもできます。

iDeCoのどこが節税??

iDeCoって毎月お金取られるんでしょ?老後の為ってのはわかるけど、どこが節税なの??

大半の方はこのようにお考えになると思います。

「ただでさえ毎月基礎年金、厚生年金を支払っているのに、それに加えて個人のオーダーメイド型の年金の支払いまでかさむのは理解できない」

こう自分でも思っていました。

ところが、iDeCoは実は、絶大な節税効果を持った素晴らしい制度なのです。

絶大な節税効果は次の3つになります。ひとつづつ確認していきましょう!

積立金の全額が所得控除!

もっとも効果を実感できるのは、iDeCoによる毎月の積立額の全額が所得控除となることです。

つまり、非課税となるので「住民税」と「所得税」をその年から軽減することができます。

この控除額はその人の年収や積立金、またiDeCoを始める年齢によって変動します。詳しくは下のサイトで計算ができます。

https://www.dcnenkin.jp/tax/

運用時の運用益が非課税!

iDeCoは積み立て金の運用(使い道)を自由に選択することができます。

保険や信託投資に回して利益を得ることもできますし、反対に貯金だけがしたい場合は、リスクのない元本保証の定期預金を選択することもできます。

この積立金の使い道は人それぞれですが、iDeCoで信託投資など運用した場合には、運用で得た利益がすべて非課税になります。

通常資信託などの金融商品を運用する場合、利益に対して20.315%の税金がかかります。

つまり、通常の税金がかからない分より多くの利益を得ることができるので、通常の信託投資運用よりもお金を増やすことができる可能性が増えるということになります。

受け取り時にも所得控除が適応される!

iDeCoをコツコツと積み立て、無事60歳に満了を迎えたとします。お疲れ様でした。

この時の受け取りは、一括で受け取る形式と年金形式で受け取る形式を選択することができます。

この時に、節税効果が現れます!

というのも、一括形式で受け取る場合は「退職所得控除」が適用され、年金形式で受け取る場合は「公的年金控除」が適応となり税金が一部免除されます!

退職所得控除は勤続年数によって以下のように決まりができています。

勤続年数退職所得控除
20年以下40万円 × 勤続年数(80万円以下のときは、80万円)
20年超800万円 + 70万円 ×(勤続年数 - 20年)

また年金形式の場合は、公的年金等の収入の合計額で65歳未満だと70万円まで、65歳以上だと120万円までが非課税となります。

iDeCoを始める際に知っておきたい注意点

以上3つの節税効果をお伝えしました。

勤務医の先生は複数のアルバイト先からの収入があり確定申告の際に非常に多くの所得税が引かれます。

それを抑え、さらに抑えた資金を運用して増やし、60歳でお得に受け取れる、

こんなにメリットづくしの制度は他にはないと思います。

しかしこのiDeCoにも注意点があります。

それは、積み立てた資金は「何があっても60歳までは引き出すことが出来ない」というところです。

積立金は月によって調整することは出来ますが、一度積み立てると60歳になるまでには引き出すことが出来ないのでその点は注意が必要です。

まとめ:節税ならiDeCo

まとめますと、iDeCoを開始すると3つの節税効果を得られることができます。

積立金が非課税

運用利益が非課税

受取金が非課税

60歳までの積み立て期間が短くなればなるほどこの恩恵はどんどん薄れていくので、今すぐにでも始めるべきものかと思います。

証券口座を作ろう!

iDeCoを始めるには証券会社へ登録し、証券口座を開いておく必要があります。

まだの人がいましたら、早めに証券口座を作りましょう。

私は評判も良く運用商品の多いSBI証券を使っています。下のリンクから作成可能です。もちろん無料です。

次回は、iDeCoを始めるための準備と効率的なiDeCoの運用方法についてお伝えします