医者はいつからiDeCoに加入すべきか

医者はいつからiDeCoに加入すべきか

こんにちは、Dr.KyoJiです。

現在はフリーランス医師として複数の病院の外来・手術業務を行いつつ、高額案件の日当直バイトを受け、収入を伸ばしています。

このブログでは医師の資産形成に関する総合情報を発信していまして、医師が普段の勤務以外にどのようにして収入を増やすか、また増やした収入をどのように運用するかについての記事を書いています。

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医師の資産形成において絶対に活用したいものの一つに「節税」があります。

その節税の中でも今回はiDeCoについてお話ししていきます。

iDeCoについておさらい

iDeCoについて簡単におさらいしておきましょう。

iDeCoは、我々が日々の給料から支払っている基礎年金、厚生年金保険などの公的年金に上乗せして給付を受ける私的年金のひとつです。

つまり国の年金制度だけでなく、「自分で年金の積み立てを作っていく」という制度です。

そしてなぜこれが節税になるかというとiDeCoによる毎月の積立額の全額が所得控除になる、つまり「住民税」と「所得税」がiDeCoの積立額分軽減されるのです。

また、積立金の運用や受け取り時にも非課税効果があり、まさにiDeCoは税金が高い我々医師にぴったりの節税対策と言えます。

iDeCoについて詳しくまとめた記事はこちらですので是非読んでください。

iDeCoはいつから始めればいいか

という疑問が出るかと思いますが、答えは「今すぐに」です。

研修医とか後期研修医になりたての時って収入が低いからあんまりiDeCoやっても効果がなさそうに思えるんだよね。

という質問を受けることがあります。

結論から言いますと、研修医を終わればバイトを組み合わせて収入が少なくとも年収1000万円程度になるので、iDeCoに加入するべきと思います。

また、もし将来的に大学院進学や開業を考えているのであれば、その間はiDeCoの掛け金が毎月68000円となりさらに絶大な節税効果が現れます。

なので、いつからiDeCoをやればいい?という質問に対してはほとんどすべて「今から」という回答になります。

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収入が減少する大学院生の節税の味方

先生方は医師キャリアのどこかのタイミングで学位取得のために大学院へ通う方が多いと思います。

大学院に入るとその時の収入は主にアルバイトに依存しなければならず、場合によっては常勤医の時よりも収入が減ったり、また減らなくても精神的にどこか不安になることがあるかもしれません。

そんな時に使えるのがiDeCoです。

大学院生の先生の場合、最高額の月に68000円まで拠出することができますので、年間に直すと816,000円。これが丸々所得税の控除対象になります。

大学院生でもバイト生活でもだいたいは課税所得金額が900万円は超えているものと思われます。

課税所得金額が900万円を超える場合、所得税率は33%、住民税率は10%なので816000円x (0.33+0.10)= 35万円の節税になるわけです。

これは利用しない手はないと思います。

年収900万を超えると合計43%も税金で取られていく事実

医者の多くは年収が900万を超えるので、所得税と住民税を合わせて合計43%も税金をとられています。

iDeCoで節税できる最大金額を手取り35万円で稼ごうするなら、当直バイトで額面計算60万円くらい稼がなければいけません。

これは流石に高額案件としてもなかなかの労働になります。

こうやって考えてみると、いかにiDeCOの節税効果が医者にとって有利かと思います。

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年収900万を超えるなら、iDeCoに加入しておくべき

上記の理由から、自分はiDeCoに加入すべきは年収900万を超えることが十分見込まれる場合、強く推奨できると思います。

医者の場合、年収が900万を超えるのは大多数が初期研修を終わり後期研修になった時点かと思います。

そのため研修医のうちからiDeCoに加入し、3年目以降の節税対策とすることは非常に有効な手段だと思います。

また勤務医の場合、掛け金の上限が年間144000円~276000円と大学院生にくれべたら下がりますが、それでも年間10万円前後の節税になります。

まとめ:医者ならiDeCoは「今すぐ」するべき

ということでまとめです。

iDeCoは収入が早期に上昇する医者にとって非常に有効な節税ツールのうちの一つです。

そのほかの節税対策と比較して、始めやすい制度でもありますので、迷っている方は是非今からでも始めましょう。

最後までお読み頂きありがとうございました。